土地を購入して住宅を建てる際は、地震による液状化で地盤が沈み、建物が傾く可能性を確認する必要があります。
液状化の起こりやすさは土地の成り立ちにくわえ、砂の締まり具合や地下水の状態にも左右され、地図だけでは判断できません。
本記事では、土地の液状化とは何か、起こりやすい土地の特徴、購入前の調査と対策について解説します。
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土地の液状化とは？
土地の液状化とは、地震の強い揺れで砂粒同士の支え合いが失われ、地盤が一時的に液体のようになる現象です。
通常、砂粒は互いに接触して地盤を支えていますが、地震で粒の並び方が変わると、隙間にある地下水の圧力が上昇する場合があります。
その結果、砂粒同士が支える力が弱まり、地盤の強度や建物の支持力が低下する仕組みです。
これにより住宅の沈下や傾斜が生じ、地面から水や砂が噴き出すこともあります。
場所によって沈み方が異なる不同沈下では、建物の構造に大きな損傷がなくても、床の傾きや建具の開閉不良が生じる可能性があります。
さらに、道路や上下水道などの設備が被害を受ける場合もあるため、住宅の耐震性能とは別に地盤の状態を確認する視点が欠かせません。
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液状化が起こりやすい土地の特徴
液状化が起こりやすい土地には、埋立地や干拓地、昔の川筋である旧河道、砂丘や砂州の間の低地などがあります。
こうした場所では、地下水位が浅く、緩い砂質地盤が分布する場合があるためです。
ただし、埋立地でも造成方法や地盤改良の有無で条件は異なり、土地の種類だけで液状化の有無は決まりません。
以前の地形を知るには、国土地理院の土地条件図や古地図、過去の空中写真が参考になります。
また、国の重ねるハザードマップでは、地形区分に基づく液状化の発生傾向を確認できます。
この図は地形分類から地域の傾向を相対的に示したもので、個別の敷地の被害を予測するものではありません。
購入候補地では、地図の評価と地層や地下水の情報を組み合わせて判断する必要があります。
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土地の液状化対策と購入前の確認事項
液状化への対策は、購入前に既存の地盤資料を確認し、必要な調査と改良工事の方法・費用を検討することから始まります。
まず、売主や不動産会社を通じて地盤調査報告書、造成履歴、過去の改良記録を調べます。
地盤の硬軟を調べるスクリューウエイト貫入試験や、土を採取して地層を調べるボーリング調査がありますが、通常の住宅用調査だけで液状化の危険性まで十分に判断できるとは限りません。
必要に応じて土質試験や追加の判定を検討します。
地盤改良には砂質地盤の締め固めや固化、地下水位を下げる方法などがあり、敷地条件によって適した工法が異なります。
建物を支える改良と液状化を抑える対策は目的が異なるため、対策の効果と費用を確認して購入を判断しましょう。
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まとめ
土地の液状化は、地震時に砂質地盤の支持力が低下し、住宅の沈下や傾斜を招く現象です。
埋立地や旧河道などでは発生しやすい傾向がありますが、地形だけで判断せず、砂の締まり具合や地下水の状態も確認する必要があります。
購入時は、地図や地盤調査の資料を照らし合わせ、追加調査と対策工事の実現性、費用を踏まえて判断しましょう。
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